徹底調査!動画市場はこの先どうなるのか?

テレビを見るよりインターネットで動画を見る人のほうが多いという時代がやってくるのは時間の問題かもしれません。動画マーケティングが盛り上がりを見せるなか、日本の動画市場は今後どうなっていくのでしょうか? 調査結果を参考に、今後の市場を予測します。

スマートフォンで動画を見る人が増えている?

日本では今どのくらいの人が、インターネットから動画を視聴しているのでしょうか? 視聴行動分析サービスを提供するニールセンが日本国内のネットユーザーを対象に2015年1月に実施した「ビデオ/映画」カテゴリの利用動向調査結果を参考にご紹介します。

動画配信サイト最大手のYouTubeは、2005年のサービス開始以降、利用者が増加し、2015年2月時点でスマートフォンからの利用者が3,000万人に達しています。また、「ビデオ/映画」カテゴリのなかで、2015年1月の利用者数ランキングトップ3の「YouTube」、「ニコニコ動画」、「GYAO!」をまとめて比較しても、パソコンよりもスマートフォンからの動画視聴数が多くなっています。
パソコンのほうが大きな画面で動画が楽しめそうですが、実際はスマートフォンから好きな動画を個人的に楽しむ人が多いようです。またスマートフォンからよく使われるFacebookなどのソーシャルメディアでも、投稿・シェアした動画がタイムライン上で自動再生されるため、動画閲覧の機会が増えています。

この先、日本の動画市場はどうなっていくのか?

市場調査・コンサルティング会社シード・プランニングが2013年10月~2014年3月に実施した「インターネット動画広告」に関する調査によると、国内のインターネット動画広告市場は、2013年から2017年に約5倍の640億円規模に拡大する見通しです。さらに、2013年にインターネット広告市場全体に占める動画広告構成比が2%だったのに対し、2017年にはその3倍以上の6.9%まで増加すると予測されています。ただ、全体の6.9%というと少ないようにも感じるかもしれません。
オンデマンド配信や、eラーニングにおける動画活用といった開発案件を請け負うスキルアップ・ビデオテクノロジーズ取締役の平井強氏は「アメリカではすでに『ネット広告市場の約5%が動画広告』と言われており、その比率を日本の市場規模にあてはめると、300~500億円規模になっていく」と予測しています。
動画によるコミュニケーションは、テキストや画像よりインパクトもあり、動画マーケティングは企業からも注目を集めています。動画共有サイトの視聴数の増加から、ビデオ・オン・デマンドサービスの利用も増えるなど、動画をどのように活用しマーケティング活動を行っていくべきか、メディア企業、広告代理店が取り組みを進めています。


動画広告が欠かせない時代に

一方、動画マーケティングの先進国であるアメリカの状況はどうなっているのでしょうか。
デジタルテクノロジー事業運営会社GCAサヴィアン/アンプリアの米国チームによると、アメリカでは2013年の時点でインターネット動画ユーザー数は1億7900万人となっており、3年後の2016年には2億人を超えると予測されています。また、全世帯のうち40%(4700万世帯)がインターネットに接続するテレビを持ち、2020年までには、その比率は80%になると言われています。
私たちがこれまで普通にテレビを見ていたように、インターネットを通じて、動画を視聴する時代が来ているのです。

まとめ

日本の動画市場は、2013年から2017年に約5倍に伸びると予測されるなど、急速に成長しています。また、パソコンよりもスマートフォンからの動画視聴が増えています。今後、動画広告が宣伝に欠かせない時代に突入するのは間違いないでしょう。競合が増える前に、動画マーケティング対策をしておくことをおすすめします。


参考: